支出から考える
必要な資産の大きさは、老後に毎年使う額から、年金など見込める収入を引いた額で決まります。今の支出の70〜80%で計画する人が多いです。
4%ルール
ウィリアム・ベンゲンが1994年に米国の株式と債券のリターンを調べた研究では、初年度に資産の4%を取り崩し、その後は同じ額をインフレに合わせて増やしながら取り崩すと、調べたすべての過去の期間で少なくとも30年もちました。逆に言えば、年間支出の約25倍が必要です。資産から毎年400万円使うなら、約1億円です。
早期リタイア(FIRE)のように30年より長い老後を想定するなら、3〜3.5%、つまり支出の29〜33倍で考える人が多くいます。目安であって、保証ではありません。
目標に近づくには
- 早く始める: 20代で投資したお金には、複利で増える時間が何十年もあります。
- 会社の拠出は満額受け取る: 給与の6%に対して50%を会社が上乗せするなら、そのお金に即座に50%のリターンが付くのと同じです。
- 税制優遇口座を使う: 米国のRoth口座は今課税され、引き出しは非課税です。従来型は逆です。老後の税率が今より低いなら従来型、高いならRothが有利になることが多いです。
計算ツール
老後資金の計算は、資産の見通しを予定の支出と比べます。FIRE の計算は目標額と達成までの年数を求め、401(k) の計算は会社の拠出と昇給を加え、Roth と従来型の比較で2種類の口座を比べられます。